セラ ピュー ティック。 VICXセラピューティクス株式会社

VICXセラピューティクス株式会社

セラ ピュー ティック

セラピューティック・ケアは、オイルや道具などを使用せず、事故等のリスクがなく、気軽にいつでもどこでも誰でも施術でき、受けられる方の年齢・性別・国籍・障がいのあるなしを問わず大きな安らぎを得ることのできるユニバーサルケアであり、当協会はこのケアを通じて共生社会の実現に寄与していく。 1) 施術事業(ボランティア活動):訪問施設・病院 全国18都道府県 90か所、活動ボランティア数 年間約3,500名、施術対象者数 年間約13,000名 2)人材育成事業(講習会・ボランティア養成・専門職のキャリアアップ等):活動スタッフ数 受講者数 年間約3,000名 3)講演・介護講座・福祉イベント参加等:体験者数 年間約3,000名 4)小中高等学校での授業支援:12校、受講学生数 年間約700名 5)子育て支援:子育てワークショップ実施および子育て支援ボランティア養成 6)被災地支援:東日本大震災、熊本地震、九州北部豪雨災害、北海道 胆振東部地震 (設立の経緯) 1999年9月 当協会代表・秋吉美千代が単身、英国赤十字社ケント支部を訪問。 2002年4月 セラピーケア・ネットワーク 設立。 2004年11月 日本セラピューティック・ケア協会 に改称、宰府市五条に本部事務局設置。 2005年 7月 特定非営利活動法人 日本セラピューティック・ケア協会として活動開始。 2009年10月 韓国セラピューティック・ケア協会 設立。 2011年 5月 日総研出版業務委託 通信教育開始。 2014年 7月 福岡県第1号の認定NPO法人を取得。 (代表者略歴) 1938年生まれ。 35年間の介護生活を経て、ビューティケア赤十字奉仕団委員長として6年間活動。 1999年、イギリス赤十字社を単身訪問し、セラピューティック・ケアの考案者のひとり、シーアン=スコット女史から日本での普及を託される。 セラピューティック・ケア協会の代表講師として各種講演・講習を行い、人材育成や普及啓発、小中学校の福祉体験授業支援に努めるほか、保育士の資格を生かし、子育て支援にも力を注いでいる。 社 佐賀県介護福祉士会 顧問、佐賀女子短期大学 非常勤講師、平岡介護福祉専門学校 非常勤講師、精華女子短期大学 非常勤講師、福岡県立三井高等学校 特別講師、日本ホスピス在宅ケア研究会会員、日本認知症ケア学会 会員、日総研通信講座 セミナー講師、一般社団法人 日本健康心理学会 準会員、福祉コーディネーター(放送大学)、保育士資格 団体の目的 (定款に記載された目的) 2007年度 独立行政法人福祉医療機構 「長寿・子育て・障害者基金事業」より助成 「現代医療と癒し フォーラム」開催 2008年度 財団法人 長寿社会開発センター高齢者と子供の交流支援(1,028千円) 小中学校福祉体験授業用ブックレット『ボランティアをはじめよう』 製作 2012年度 NPO法人 モバイルコミュニケーションファンド 「セラピューティック・ケア授業支援&インファントセラピー」事業(350千円) 2014年度 独立行政法人福祉医療機構 社会福祉振興助成事業(1,756千円) 子育て支援&児童虐待防止事業「えがお・むすぶ・プロジェクト」 ファミリーイベント および子育て支援講演会実施 インファントセラピスト養成事業実施(テキスト製作含む) 2014年度 株式会社ウエスト「一円玉寄金委員会」よりご寄附 入門コース用テキスト 改定版 製作 2016年度 Yahoo!

次の

通信教育 :セラピューティック・ケア セラピスト資格認定講座 日総研7900085

セラ ピュー ティック

富士フイルムとアニコムは、動物の先端医療分野で、 両社の保有する技術や製品を融合し、再生医療・細胞治療を中心とした 先端的かつ確かな医療技術およびサービスの開発・提供を行っていく セルトラスト・アニマル・セラピューティクス株式会社を設立いたしました。 先端医療技術の実用化に拘り、今後、3つの事業を通じて、 新たな社会システムを開発・提供していくことで、細胞治療等の先端医療を、 一般診療における臨床獣医師の誰もが、確実に実践できる社会を目指します。 セルトラスト・アニマル・セラピューティクス株式会社は、 「信頼」と「細胞」により、 再生医療・細胞治療を中心とした先端医療の実用化・普及を通じて、 獣医療に貢献していきます。 細胞治療とは? 細胞治療は非常に多くの可能性を秘めた治療です。 セルトラスト・アニマル・セラピューティクスでは富士フイルムの先端独自の技術を投入していきます。 事業概要 「実用化」に拘り、先端的な診療法の実用化に専念します。 当社は、獣医療で細胞治療を普及する社会システムの開発の一環として、 診断や治療における科学的なエビデンスを構築していくことを最重点にして開発を行ってまいります。 イノベ-ション 技術革新 とイマジネ-ション ビジネスモデル を結びつけるべく、先端的基礎研究の成果を保有している大学や企業と積極的に共同していきながら、獣医療においてより多くの疾病に対す細胞治療が普及するための仕組みと合わせて、開発を行ってまいります。 細胞の品質保証が最も重要です。 実験結果や治療効果を評価する際に、そこで使用している材料に統一性がないと、それらの結果や効果を比較し科学的エビデンスを構築することはできません。 細胞治療においても、使用する細胞の品質が保証されていないと、科学的エビデンスに基づいた治療効果が担保できないばかりか、安全性に問題が起こる可能性もあります。 当社は、獣医療で細胞治療を普及する社会システムの開発の一環として、富士フイルムグループがこれまで培ってきた製造技術および品質保証技術を活用することで、 ヒト再生医療の基準に則した設備・規格・基準にて、細胞培養および品質保証をする体制を構築しました。 具体的には、1)クリーンルーム仕様の細胞培養室 2)スペシャリストによる細胞培養 3)ヒト再生医療新法に則した環境管理 4)徹底した品質管理 により、高品質に保証された細胞を常に準備できる体制を構築しました。 ラボ 開発 と病院 実用 が一体化した実用化拠点です。 基礎研究の成果を先端的な診療法として実用化していくためには、開発の場 機能 と実用の場 機能 が分離しているのでなく、これらの場 機能 が直結一体化していることが、開発効率の上でも、非常に重要と考えています。 当社は、獣医療で細胞治療を普及する社会システムの開発の一環として、1)高度に管理された細胞培養施設および品質保証体制、2)臨床開発 科学的エビデンスの構築 を行うラボおよび医療設備、3)先端的な診療を自ら実践することができる医療設備を全て備えた実用化拠点として動物再生医療センター病院を設立しました。 動物再生医療センター病院で先端的な診療法を開発、実用化し、実績を積んだ上で、一般診療における臨床獣医師の誰もが細胞治療を確実に実施できる仕組みの開発も行ってまいります。 先端的な診療法を臨床獣医師の 誰もが実践できる新たな仕組みを目指します。 一般診療を行う動物病院においても、先端的な診療法を実践していただけるようにすることが最終的な目標です。 細胞治療の場合は、単にその診療法方法を開発するだけでなく、 動物再生医療センター病院と一般診療を行う動物病院とで連携する仕組みが必要と考えています。 当社は、獣医療で細胞治療を普及する社会システムの開発の一環として、1)治療に使用する細胞の培養、品質保証体制の構築、2) 細胞の品質を保ったまま搬送する技術および搬送時のトレーサビリティを担保する技術の構築、3)細胞治療を実施するためのトレーニング機会の提供、4)細胞治療の診療データを共有し相互に活用できる仕組みの構築を目指しており、そのための共同研究や社会実装検証を行う「動物再生医療技術研究組合」を2019年12月に農林水産大臣・経済産業大臣の認可を受けて設立しました。 また、医療費の負担を軽減するために、社会システムの一環としてのアニコムによる民間保険の適用も視野にいれて開発を行ってまいります。 お知らせ• 2020. 03 第17回倫理委員会を開催いたしました。 2019. 13 第16回倫理委員会を開催いたしました。 , Ltd.

次の

ゼオスキンの取り扱いを始めました✨中でも特徴的なセラピューテ...(2019.12.14)

セラ ピュー ティック

デジタル機器やIoTの導入は、医療や健康管理の分野でも着々と進んでいる。 そうしたなかでも近年注目を集めつつあるのがDTx(Digital Therapeutics デジタル療法)と呼ばれる取り組みだ。 DTxではスマホのアプリやIoTディバイスなどを、高血圧や糖尿病、精神神経疾患などへの治療介入に活用する。 2010年に米国のWellDoc社が「Bluestar」という2型糖尿病患者向けの治療補助アプリで米国のFDA(Food and Drug Administration アメリカ食品医薬局)の認証を得たことで注目を集めるようになった。 こうした新たな試みは、スタートアップ企業が中心的な役割を担っている。 ヘルステックの分野は米国ではこの数年、ベンチャー投資において最も有望な投資分野のひとつとみなされ、研究開発に必要な多額の資金調達も可能となり、エコシステムが整いつつある。 DTxで先行する米国の事例と、日本での取り組みについて「デジタルセラピューティクス(DTx)の衝撃」と題されたセミナーが、4月11日に東京・中央区のJBA(一般社団法人バイオインダストリー協会)で開催された。 * * * デジタルガレージの宇佐美はDTxの概況を説明 この市場の動向に詳しい株式会社デジタルガレージの宇佐美克明によると、米国でのこの分野における資金調達の規模は日本よりはるかに大きく、2013年創業のPEAR THERAPEUTICS社はすでに約1. 4億ドルもの資金を集めている。 同社は覚醒剤やコカイン、アルコールなどの物質使用障害患者を治療するためのアプリでFDAの認可を得ている。 また、2011年創業のAkili Interactive(本社:米マサチューセッツ州ボストン)はこれまで約1. 2億ドルの資金調達に成功している。 同社のアプリは、スマホやタブレットのゲームをプレイすることで、認知機能において重要な役割を果たすといわれる脳の前頭前野を活性化するように設計されている。 現在、米国においては小児 ADHD のデジタル治療用アプリとして FDA へ承認申請中だ。 一方で日本のスタートアップもグローバル展開を視野に入れつつDTxに取り組み始めている。 2014年7月に設立された株式会社キュア・アップは、この日のセミナーでCOOの宮田尚氏が、同社の禁煙治療のアプリの取り組みになどについて話をした。 キュア・アップCOOの宮田尚氏 読者の中にも経験がある方もいると思うが、禁煙の取り組みは持続させることが難しい。 実に7割の人が、禁煙に失敗しており、治療に要した時間とお金が無駄になっている。 こうした状況がアプリを併用することによって改善できるという。 通院による治療では、毎日病院に通うわけにはいかず、来院と来院の間隔が空いてしまう。 その間は禁煙への支援やアドバイスを受けることができないが、手元にあるアプリはこの空白の期間のフォローが可能となる。 禁煙の治療では、医薬品とアプリを併用しながら治療効果を高める。 この場合治療用アプリは、患者の行動変容を促す役割を果たす。 ところで、このように行動変容促す治療用アプリには、グローバル展開をするにあたっての課題があるという。 国や地域が異なれば、食や生活環境等の行動様式が異なる。 高血圧治療において日本では「塩分を控えるために、お味噌汁・漬物の塩分コントロールを」というアドバイスが有効だが、食習慣が異なる他の国では事情が変わる。 禁煙においても米国では室内は基本禁煙だが、日本では建物内に喫煙室があり再喫煙へのハードルが低い、といったようなことである。 この禁煙アプリは、まずは国内でのサービスを行うため、現在日本国内で始めてとなる治療用アプリの治験を実施中だ。 * * * この日のセミナーで最後に登壇したMegan Coder氏は米国Digital Therapeutics Alliance(以下、DTA)のExecutive Directorだ。 DTxの取り組みで先行する米国ではDTAのような業界をリードする非営利の業界団体が存在する。 DTAのMegan Coder氏 デジタル機器を活用し、治療を行うという試みは、関連する業界の利害得失、治療効果の有用性など、既存の医薬品・医療機器業界や規制官庁ばかりでなく、使用側である医師・患者自身にも戸惑いが多い。 こうした諸問題を解決するにはデジタル治療に参入する企業をも含めたステークホルダーがそろって参加し議論する場が必要になる。 DTAはこれら諸課題に取り組み、精力的にFDAへ提言を行い、デジタル治療のスケーラビリティを図っている。 DTxは医療の諸問題を解決してくれる有望な産業のひとつになるに違いない。 今後、日本のスタートアップの参入も続くだろう。 しかし、エコシステム構築には資金の他にも、行政や医学会、患者側の理解などなにかと準備が必要なものがあるようだ。 日本でも早期に環境が整うことを期待したい。

次の