ディズニーランド 臨時 休業。 【ディズニーホテル&周辺ホテル】休業&再開情報まとめ!ディズニーホテルは6/30より営業再開!

【ディズニーホテル&周辺ホテル】休業&再開情報まとめ!ディズニーホテルは6/30より営業再開!

ディズニーランド 臨時 休業

東京ディズニーランドと東京ディズニーシーを運営する株式会社オリエンタルランドが6月1日、新型コロナウイルスの影響による両園の臨時休業を継続させることを発表した。 同社は公式サイトにて、「政府の緊急事態宣言が解除されましたが、両パークの臨時休園を継続いたします」と報告。 続けて、「再開につきましては、政府・自治体からの休業要請等の段階的な緩和や、パーク運営の準備等、社内外の状況が整った段階で、判断してまいります。 再開日が決定しましたら、あらためてお知らせいたします」と発表している。 同社は、政府の緊急事態宣言が発出された4月7日以前の2月29日から営業自粛の措置を取り、その後も自粛の延長を継続。 「多くの百貨店やショッピングモールに加え、一部のスポーツジムや映画館なども緊急事態宣言が解除されて以降はコロナ対策を施した上で次々にオープンしている状況ですが、全国から客が集まるディズニーはやはり他の商業施設とは事情が異なるということでしょう。 2018年度は年間でおよそ3200万人、1日あたり平均9万人近い来場者を記録する両パークを再開させてしまえば、全国津々浦々から利用者が越境して集中してしまうことは必至。 とはいえ、莫大な支出を賄うための歳入を一刻も早く捻出したいことも事実でしょうから、今回の勇気ある自粛延長についてはネットでも『ブランドの価値がまた上がったと思う』『流石の体力です。 キャストを解雇せずに3ヶ月もつとは恐れ入ります』『緊急事態宣言が解除されたのに自主的に止めたのは賢明』『さすがNo. 1のテーマパーク』との称賛が飛び交いました」(テレビ誌ライター) 政府は5月25日に発表した段階的な緩和目安の中で、全国を対象とした県をまたぐ移動の自粛解除を6月19日以降に設定しており、両パークの営業再開もこの日を基準としているのではないかと見られている。 若者から大人まで幅広い層から熱烈な支持を受け続けるディズニーランドだけに、営業再開に対して慎重な姿勢を見せたのは勇気ある決断だったといえるだろう。 (木村慎吾).

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米・ディズニー、従業員10万人解雇で日本のTDRは?臨時休園中の休業補償を5月まで増額【新型コロナ】

ディズニーランド 臨時 休業

新型コロナウイルスの全国的な感染拡大を受け、東京ディズニーランドと東京ディズニーシーは2月29日から3月15日まで臨時休園となる。 運営会社のオリエンタルランドが2月28日、ハフポスト日本版の取材で明らかにした。 東京ディズニーランドと東京ディズニーシーが休園するのは、2019年10月、台風19号の影響を受けた措置として実施されて以来。 この時は10月12日と13日の2日間(13日は昼頃まで)の休園だった。 すでにチケットを予約販売などで所持している来園者については、チケット代などを払い戻すなどの対応を取るという。 運営の再開は3月16日を予定しているが、今後の状況を考慮して判断するという。 東京ディズニーリゾートが10日間以上にわたって休園するのは、東日本大震災があった2011年以来初めてとなる。 当時は、震災発生翌日の2011年3月12日から4月14日まで休園となった。 東京ディズニーランドでは、2020年4月15日に新エリアとなる『ニューファンタジーランド』がオープン予定となっていて、注目が集まっていた。 新型コロナウイルスのテーマパークへの影響をめぐっては、東京都多摩市のテーマパーク『サンリオピューロランド』が、感染拡大を防ぐため2月22日から3月12日まで臨時休館している。

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ディズニーランド休園で従業員の給料はどうなる?コロナの悲劇!

ディズニーランド 臨時 休業

東京ディズニーランドと東京ディズニーシーを運営する株式会社オリエンタルランドが6月1日、新型コロナウイルスの影響による両園の臨時休業を継続させることを発表した。 同社は公式サイトにて、「政府の緊急事態宣言が解除されましたが、両パークの臨時休園を継続いたします」と報告。 続けて、「再開につきましては、政府・自治体からの休業要請等の段階的な緩和や、パーク運営の準備等、社内外の状況が整った段階で、判断してまいります。 再開日が決定しましたら、あらためてお知らせいたします」と発表している。 同社は、政府の緊急事態宣言が発出された4月7日以前の2月29日から営業自粛の措置を取り、その後も自粛の延長を継続。 「多くの百貨店やショッピングモールに加え、一部のスポーツジムや映画館なども緊急事態宣言が解除されて以降はコロナ対策を施した上で次々にオープンしている状況ですが、全国から客が集まるディズニーはやはり他の商業施設とは事情が異なるということでしょう。 2018年度は年間でおよそ3200万人、1日あたり平均9万人近い来場者を記録する両パークを再開させてしまえば、全国津々浦々から利用者が越境して集中してしまうことは必至。 とはいえ、莫大な支出を賄うための歳入を一刻も早く捻出したいことも事実でしょうから、今回の勇気ある自粛延長についてはネットでも『ブランドの価値がまた上がったと思う』『流石の体力です。 キャストを解雇せずに3ヶ月もつとは恐れ入ります』『緊急事態宣言が解除されたのに自主的に止めたのは賢明』『さすがNo. 1のテーマパーク』との称賛が飛び交いました」(テレビ誌ライター) 政府は5月25日に発表した段階的な緩和目安の中で、全国を対象とした県をまたぐ移動の自粛解除を6月19日以降に設定しており、両パークの営業再開もこの日を基準としているのではないかと見られている。 若者から大人まで幅広い層から熱烈な支持を受け続けるディズニーランドだけに、営業再開に対して慎重な姿勢を見せたのは勇気ある決断だったといえるだろう。 (木村慎吾).

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