山中 伸弥 コロナ ウイルス 情報 発信。 ノーベル賞の山中教授が新型コロナのHP開設 対策など分かりやすく説明

山中伸弥教授「5年後には絶対終わっている」新型コロナウイルスとの付き合い方を語る『サワコの朝』

山中 伸弥 コロナ ウイルス 情報 発信

新着情報• 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 25 「新型コロナウイルス感染症の差別・偏見問題に関する共同声明」に対する御礼 下記参照)• 2020. 2020. 2020. 23 AB型の伊勢海老(下記参照)• 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 01 ジョギングエチケットに加筆しました。 (下記参照)• 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 2020. 31 批判を恐れず、勇気を振り絞って5つの提言をします• 2020. 29 しばらくの間、1日2回(午後1時頃と午後9時頃)に更新します 研究者・臨床家として新型コロナウィルス感染症に関わる山中、押谷、長谷川、大曲の4名は、新型コロナウィルスのすべての感染者と、予防や対処がとりわけ難しい医療従事者や医療施設に対する偏見や差別が広がっている日本社会の現状を憂慮し、報道機関への協力と協働を求める「新型コロナウィルス感染症対策に関する、研究者・臨床家から報道機関への要望書」を、2020年4月24日、一般社団法人日本新聞協会、ならびに一般社団法人日本民間放送連盟に提出しました。 二つの団体におかれてましては、問題の重大性と緊急性を真剣に受け止めて頂き、二団体合同のワーキング・グループを設置して頂きました。 その後、ワーキング・グループと私共4名を含む専門家と二度の意見交換の機会を設けて頂き、2020年5月21日、二団体によるを公表して頂きました。 迅速なご対応に深く感謝申し上げます。 新型コロナウィルス感染症の問題はこれからも続きます。 感染者や感染施設に対する差別や偏見の問題もすぐにはなくならないと考えられます。 報道機関の方々と、私たち専門家が、感染者や感染施設に寄り添い、みながともに手を携えて生きることのできる、やさしい社会を実現できるよう、引き続きのご協力とご協働を、あらためてお願い申し上げます。 2020年5月22日 山中伸弥(京都大学教授) 押谷仁(東北大学教授) 長谷川好規(名古屋医療センター院長) 大曲貴夫(国立国際医療研究センター国際感染症センター長) 新型コロナウイルスに対する対策は微妙な手綱さばきが求められます。 緩めすぎると感染者の急増と医療崩壊を招きます。 締めすぎると、休業自粛をお願いしている方々の生活が崩壊し、また抗体を持つ人の数がなかなか増えないため、第3波、第4波に対して脆弱になります。 一人から何人に感染が広がるかを示す実効再生産数(Rt)を1未満で維持することが目安になります。 Rtは統計や公衆衛生の専門家でないと算出できないと思い込んでいましたが、昨日に紹介した論文でエクセルを使って算出する方法が報告されています。 そこで、専門外の科学者がRtを計算できるか試みてみました。 Rtは、国や自治体の対策方針を決める重要な指標です。 複数の研究者が独自に算出し、科学的議論に基づいた政策決定が健全と思われます。 問題提起のために、専門外ではありますがあえて計算してみました。 私の理解不足等による計算ミスもあり得ますので、あくまでも参考値としてお示しします。 (方法) 1. からRtを計算するためのエクセルシートをダウンロード 2. からSerial intervalの平均を6. 3日、標準偏差を4. 2日と仮定 3. 、および のホームページから感染者数の推移をダウンロード 4.エクセルに感染者数を入力し、Rtを計算。 (コメント) この結果は、あくまでも専門外の私が1つの論文で報告された方法に基づき計算したものであり、専門家の方から見るとお叱りを受ける点も多いと思います。 しかし、大阪府民である私から見ると、大阪府のRtが4月21日に1を下まわり、5月1日現在で0. 6程度という計算結果は、府民の努力が報われているようで嬉しく思います。 この値が続くようであれば、経済活動等を少し緩和出来る可能性を期待します。 しかし油断は禁物で、緩めすぎるとRtはあっという間に1を超えると思います。 京都市も市民の努力で4月16日以降、Rtの平均値は1未満とい結果です。 北海道は、4月11日の段階で2. 7という計算結果でしたが、道民の皆様の頑張りで、5月2日には1. 12という計算結果です。 まだ1を超えていますので、引き続きの頑張りが必要と思われます。 東京では、新規感染者を見つけるための検査数の実態を知ることが出来なかったため、Rtの計算は断念しました。 下記は、休日の皇居や大阪城など、多数のランナーや散歩をされる方が集中する場所を念頭に置いて提案しています。 人がまばらな時のジョギングや、グランドでの屋外スポーツに関する提案ではありません。 紹介している報告は、さらなる科学的検証が必要です。 しかし、周囲にたくさん散歩の方がおられる時は、エチケットととしてマスク等を着用することにより、お互いに気持ち良い時間を過ごすことが出来ると思います。 夏用の涼しい製品も販売されています。 これからは特に蒸し暑くなっていきます。 私は走るコースや時間を工夫し、周りに人がいないときは覆いは外し、散歩の人等がおられるときはさっと覆うようにしています。 外出自粛が続いていますが、時々のジョギングや散歩はOKと言われています。 以前より、ジョギングをする人が増えているようにも思います。 新型コロナウイルスは感染しても多くの人は無症状です。 発症する場合も、潜伏期にすでに感染力があると考えられています。 ジョギングできるくらい元気でも、実は感染しているかもしれません。 走って大きな息をするときは、咳やくしゃみと同じように周囲への配慮が望まれます。 マスク、もしくはバフ、ネックゲイター等でジョギングエチケットを心がけましょう。 走る時は、10メートルくらい離れないと感染の危険があるという報告もあります。 普通の病気は、患者さんや家族を苦しめます。 しかし、新型コロナウイルスはより多くの人を苦しめています。 1.感染した方、そのご家族 2.エッセンシャルワーカーの方々。 医療従事者、公共交通、物流、インフラ、小売り、窓口業務など、自らの感染リスクと、偏見や差別に耐えながら社会を支えて頂いている方々。 ( 3.活動自粛により、仕事、介護、教育などの権利を奪われている方々 収束には長期間を要します。 しかし夜は必ず明けます。 それまでの間、これらすべての方々を守らなければなりません。 私はどれにも該当しません。 一番の社会貢献は、できるだけ外出を控えてエッセンシャルワーカーの方々への負担を減らすことです。 しかし、それ以外に何か出来ないか、常に模索しています。 一人一人のプラスアルファの努力が求められています。

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「甲子園中止の本当の理由」など紹介…山中伸弥教授、コロナ独自解説の個人HP開設 : 医療・健康 : 読売新聞オンライン

山中 伸弥 コロナ ウイルス 情報 発信

iPS細胞(人工多能性幹細胞)の生みの親で、2012年のノーベル生理学医学賞を受賞した京都大学iPS細胞研究所の所長を務める山中伸弥教授が「山中伸弥による新型コロナウイルス情報発信」と題したホームページ(HP)を立ち上げた。 HPは教授個人によるもので、京大や研究所は関与していないという。 幹細胞の研究者である山中教授は感染症の専門家ではない。 それでも医学研究者のひとりとして世界中を巻き込む難題解決への一助となるべく動いた。 HPではインフルエンザとの違いや論文、データなどから見る新型コロナについて山中教授のコメントが示されている。 見解は分かりやすくまとめられているのも見逃せない。 「新型コロナとの闘いは短距離走ではなくマラソン」とHP冒頭に記載がある。 記者会見などでつねづね口にするのは「患者さんのために」。 日ごとに感染拡大する状況で、その思いがiPS細胞研究の枠を超えた取り組みにつながったはず。 マラソンには必ずゴールがある。 新型コロナ対策で光明を見いだすべく動く山中教授の情報発信力に期待したい。

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「これから激戦、その後は持久戦」 京大・山中教授、サイト開設 検査強化など提言

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厚労省が接触確認アプリをリリースしました。 感染者をいち早く同定することは、経済社会への影響を最小限にする上で非常に重要です。 他のアジア諸国で用いられているアプリ(GPS機能を用いて、個人の行動履歴を国家が管理する)ものとは全く違います。 Bluetooth機能によるスマートフォン同士の近接履歴がスマートフォンにのみ記憶され、国などに情報が伝わることはありませんし、行動履歴などの個人情報は残りません。 自分が感染者と接触があった場合に通知されますが、それがいつ、誰であったかは通知されません。 多くの人が社会貢献として利用されることを切に願います。 私も2台のスマホで利用を開始しました。 より積極的な広報が必要と思います。 マスクの重要性(6月16日) Zhang et al. , Identifying airborne transmission as the dominant route for the spread of COVID-19. 米国科学アカデミー紀要 6月11日オンライン版 (内容) 新型コロナウイルス拡大の中心は、武漢からイタリア、そしてニューヨークと移行した。 この3か所における対策と、感染者数の動向を比較検討した。 その結果、Social distanceやLockdownの効果は限定的であり、イタリアでは4月7日に、ニューヨークでは4月16日にFace maskの着用が義務付けられてから、感染者の減少が促進された。 新型コロナウイルス感染症においては、飛沫や接触感染よりも、微小飛沫(エアロゾル)による感染が重要であり、マスク着用が感染拡大に効果的であると考えられた。 (コメント) シカゴの小山先生に教えて頂きました。 マスクを外さなければならない食事時の対策が重要と考えられます。 新型コロナウイルスは対策を止めると、1人の感染者から少なくとも2. 5人くらいに感染すると考えられています。 10人から25人です。 5と表現します。 油断すると感染者は対数的に急増します。 感染者を横ばいにするには、Rを1程度にする必要があります。 1人の感染者が他の1人にしか感染させないと、感染者数は横ばいになります。 5=0. 4で4割にする、すなわち6割減にする必要があります。 国民全員が自らの生活を見直し、人との接触を6割減に維持する心構えが必要です。 しかし、6割減を長期間にわたり持続することは、経済への影響が甚大です。 国や自治体からの継続的な対策と支援が必要です。 また、6割減ではなく、5割、4割と社会・経済活動の制限を緩和するために、次の対策が必要です。 ・感染者の同定と隔離 ・医療や介護体制の整備 ・ワクチンと治療薬の開発と大量製造 誰が感染しているかわからない状況でRを1程度にするためには、国民全体が人と人との接触を6割減らす必要があります。 しかし、感染者を同定・隔離することによりRを効率よく減らすことが出来ます。 5の時、10名の感染者から25名の2次感染者が生まれます。 しかし、10名のうち4名を同定し隔離することにより2次感染を予防すると、残りの6名から15名への2次感染がおこります。 Rは1. 5に減ることになります。 クラスター対策の重要性は効率的にRを減らすことであると言い換えることが出来ます。 PCRや抗原検査を拡充することにより感染者を見出す割合を増やすことが出来ます。 感染者の多くは、入院の必要のない軽症や無症状の方です。 これらの方を快適、安心に隔離することのできる宿泊施設の体制強化も必須です。 緊急事態宣言が全国に拡大されましたが、感染の拡大は止まりません。 自分を、周囲の大切な人を、そして社会を守るために、4つの行動が求められています。 1.人と人との接触を減らす 4月22日、専門家会議は10の具体的な項目をあげました。 私たちが、これらの項目を賢く、粘り強く遵守すれば、ウイルスは力を失います。 日本人の規律の高さを示す時です。 2.社会を支える方々への敬意と感謝 皆が感染におびえる中でも、医療、流通、公共交通など多くの方々に、社会を支えて頂いています。 これらの方々への感謝の気持ちが、いつも以上に強くなっています。 これらの方々を守るためにも、人と人の接触を出来うる限り減らさなければなりません。 3.感染した方への思いやり 誰にでも感染は起こり得ます。 1,2年後には半分くらいの日本人が感染している可能性もあります。 感染した方への偏見や差別は無意味です。 4.休業を余儀なくされる方々への支援 飲食店、芸術家など多くの方々が休業を余儀なくされています。 社会を守るため犠牲になって頂いています。 国や自治体からの支援に加えて、自分で出来る支援を行いたいと思います。 無症状者・軽症者用施設の拡張 ホテル等を利用した無症状や軽症感染者の専用施設設置が広がっています。 日本の住宅事情では、感染者の自宅待機は困難です。 無症状者の自治的活動や、感染後に回復した方の活用も検討し、出来るだけ収容できる数を増やすことが必要です。 また滞在される方のストレス軽減も重要な課題です。 医療従事者の保護 重症者、重篤者の増大により、医療従事者の労働が過剰になり、感染のリスクも高まります。 ・感染病床の増床 ・人工呼吸器や防御服の増産、自治体をこえた柔軟な利用 ・ローテンションなど、医療従事者の過重労働の軽減 ・医療機関による役割分担体制の整備 ・医療従事者の感染症対策に関する教育 ・緊急性の低い、他疾患に対する処置や手術の延期 ・抗体陽性者の活用 医師・看護師など医療従事者を、感染と過重労働から守る必要があります。 医療現場で細心の注意を払っても院内感染は起こり得ます。 それがこのウイルスの怖さの一つです。 最前線で活動されている医療従事者に最大限の敬意を表します。 検査を国民全員に行うことは不可能です。 検査の目的を明確にし、目的に応じた戦略が必要です。 1.感染が疑われる方の診断のための検査 医師の判断で、速やかにPCR検査が実施できる体制が必要です。 2.院内感染予防のための検査 他の病気で入院される方や医療従事者のPCR検査が必要です。 各病院でのPCR検査体制を整備するとともに、無症候であっても保険適用が必要です。 3.市中感染の広がりを把握するための検査 数千人単位の調査が必要です。 PCRでは困難です。 抗体検査がより適しています。 感染の広がりを把握することは、活動制限の程度を決定する上で不可欠です。 抗体検査は、現状では感度や特異度が不明であり、1人1人の感染の有無の判断に使うのは危険です。 しかし、集団として、どれくらいの人が感染したかを推察する目的では、極めて有用です。 PCR検査は、現在の10倍、100倍と検査体制を増やす必要があります。 大学や民間の研究機関も活用するべきです。 2月末のイベント自粛や休校措置の際、「ここ1,2週が山場」という言葉が誤解され、3月中旬に人が観光地や繁華街に溢れました。 今回の緊急事態宣言においても「1か月頑張ろう!」という発言が誤解される可能性があります。 厳格な対応をとっても、中国では第1波の収束に2か月を要しました。 アメリアでは3か月と予測しています。 第1波が収束しても、対策を緩めると第2波が懸念されます。 対策は、ワクチンや治療薬が開発され、十分量が供給されるまで続けなければなりません。 数か月から1年にわたる長期休業の間、事業主に対しての補償、従業員に対しての給与の支払いや再開時の雇用の保証を、国と自治体が行う必要があります。 国民に対して長期戦への対応協力を要請するべきです。 休業等に対する強力で迅速な対策が必須です。

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